福祉用具専門相談員になろう!<介護事業パートナーズ>

福祉用具専門相談員になる前に福祉用具の概要を確認しておこう

福祉用具専門相談員になろう!<介護事業パートナーズ>

福祉用具専門相談員について学ぶ

今後ますますニーズの拡大が予想される福祉用具専門相談員について詳しくまとめています。在宅介護が推奨されている今、福祉用具について専門的な知識を持っている福祉用具専門相談員の資格を取得すればキャリアアップにもつながります。

更新日:

そもそも「福祉用具」とは?

そもそも「福祉用具」とは?

「福祉用具」とは?

福祉用具といえば車いすや介護用ベッドを想像する人がほとんどでしょう。福祉用具は高齢者の自立に役立つものや手助けするものから介護者の負担を減らすものまでたくさんの種類があり、介護保険を利用して購入もしくはレンタルします。

介護保険が適用されるケース

介護保険を利用して福祉用具を購入・レンタルできるのは「65歳以上で介護もしくは介護予防が必要と認定された人」、「40~64歳で特定の疾病が原因で介護が必要と認定された人」です。
介護保険が適用される場合もあることから福祉用具と介護用品を混同している人もいます。福祉用具法で「福祉用具は心身機能が日常生活を営むのに支障がある高齢者が自助努力によって滞りなく日常生活を送るために便宜を図るための用具」と明記されており、福祉用具と介護用品の意味は厳密には異なります。しかし、使用用途や対象者がほとんど同じなので両者にそれほど大きな違いはありません。いってしまえば、福祉用具も介護用品の中のひとつです。

レンタル可能な福祉用具

レンタルができる福祉用具は、車いす、歩行器や歩行補助杖、段差などを解消するスロープといった移動に関するもの、サイドにレールが取りつけられた特殊寝台やマットレス、床ずれ防止用具、体位変換器などベッドに関するもの、自動排泄処理装置など排泄に関するもの、認知症老人の外出をセンサーなどで知らせる認知症老人徘徊感知機器、移動リフトなどです。

レンタルに適さない特定福祉用具

福祉用具は原則レンタル支給ですが、心理的に不快感を伴うものは購入することも可能です。レンタルに適さないものを特定福祉用具といい、該当するのは腰掛便座や簡易浴槽、浴室内すのこや浴槽用手すり、入浴用いすなどの入浴補助用具です。特定福祉用具を購入する場合も介護保険が適用されるため、自己負担額は1割程度です。

高齢者の増加で需要はさらに拡大する

高齢者は今後も増加していくことが予想されています。高齢になるほど介護を必要とする人の割合も増えるため、車いすや段差を解消するスロープなど日常生活を支える福祉用具の出番も多くなることでしょう。しかし、福祉用具は利用者の状態や使用する環境などによって種類が異なります。例えば、福祉用具と聞いて多くの人が思い浮かべる車いすですが、車いすには利用者が手や足で操作したり、介助者が後ろから押したりするスタンダードタイプ、電動モーターで動かすことができる電動タイプなどがあります。
利用者に合わない福祉用具を選んでしまうと日常生活に不便を感じるだけではなく体調に悪影響が出る可能性もあります。利用者本人に合うベストな福祉用具を選ぶことが大切ですが、その際に頼りになるのが福祉用具の専門的な知識を持ち、適切な福祉用具を提案できる「福祉用具専門相談員」です。

福祉用具専門相談員に興味がある人へ